長谷工の住まい HASEKO URBEST

多くの方が子どもの成長に伴って、よりいっそう居住環境のことを真剣に考えるようになります。子ども部屋のことを考えると広いマンションへ住み替えることが自然と視野に入ってくる方も少なくありません。

子ども部屋を与えるきっかけとは？

子どものいらっしゃる家庭では、何歳ぐらいから子ども部屋を用意すればいいのか気になる方も多いと思います。

生まれたときから子ども部屋を与えている家庭もあれば、高校生でも子ども部屋を与えていないという家庭もあります。これは親の育児や教育の方針、考え方によるようです。

子ども部屋というのは子どものプライベート空間になりますが、一方では親の目の届かない空間にもなり得ます。そのため、子どもの成長や性格を考えて、親から見て本当に必要だと思える年齢に達したときに与えた方がいいかもしれません。

必要だと思える年齢とは、
・子ども自身が勉強に集中したい
・異性の兄弟がいて気になる
など、子どもから主張があるぐらいの年齢と考えるといいでしょう。

子どもがいる家庭のマンション購入タイミング

子どもの成長から見たマンション購入のタイミング
子どもがいる家庭のマンション購入のタイミングは様々ですが、以下に代表的なタイミングとその理由を例示しました。

(1)幼稚園や保育園などの入園時
幼稚園入園でマンションを購入する方は、私立幼稚園などへの入園に合わせてその幼稚園とその先の学校まで見据えて、通いやすいマンションを購入するケースが多いです。

また、昨今は保育園の待機児童問題もあり、認可保育園への入園が比較的容易な地域のマンションを探される方もこのタイミングで購入されるようです。

(2)小学校への入学時
小学校入学のタイミングでマンションを購入される方は、幼稚園同様に小学校への入学とその先の学校を考慮している方もいれば、転校などを心配し、最初の子どもが小学校に入学するタイミングとしているようです。

(3)中学校への入学時
中学校入学のタイミングでマンションを購入される方は、やはり子どもの進学を考え、学習環境を整えるために子ども部屋を確保する方が多いようです。

中には小学校の友達が通う同じ中学校の学区内でマンションを探す方もいます。

(4)高校への入学時
高校入学のタイミングでマンションを購入される方は、子どもが高校へ通いやすい地域に引っ越すことも理由となりますが、大学進学を念頭に学習環境を整えるために子ども部屋を確保するといった理由や、子どもの成長に伴い子どものプライベートを確保することもその理由になっています。

ライフプランと資金繰りに合わせたマンション購入
子どもが小さいうちはまだ養育費や教育費の負担が低く、特に義務教育期間は公立小中学校であれば、その間計画的に貯蓄をすることも可能です。

一方、マンションを購入するとなれば、頭金や諸費用など一時的に大きな資金が必要となることから、その資金を貯めることも必要です。
こうした理由から、子どもが生まれる前からマンション購入資金を貯蓄し始め、子どもが小学校に入学する前までにマンション購入資金を準備して、小学校入学のタイミングでマンションを購入するというケースが理想です。

子どもが中学生、高校生と成長するにつれ、教育費の負担が増えていきます。そのため、マンション購入の予定があるならば、支払い計画の立てやすい、子どもが比較的小さい時期にマンションを購入した方が無理がないと言えるかもしれません。

子どもがいる家庭のマンション選びのポイント

エリア選びのポイントは
子どものいる家庭でマンションを選ぶ際、エリア選びは重要なポイントの一つです。
考え方はその家庭ごとに様々で、これという決まりはありません。ただし、考慮しておきたいポイントはありますので、例を挙げてみましょう。

・子どもに対する行政サービスの違い
子どもの医療費助成や認可保育園の数、保育園の保育料など子どもに対するサービスは行政によって意外と異なっています。
例えば、子どもの医療費助成は15歳（に達した最初の年度末）までの自治体もあれば、18歳（同）までの自治体もあります。こうした行政サービスの差を検討して、エリアを決める方もいます。

・子どもの通う学校の学区
進学で有名な公立小学校や中学校に通うために、その学区でマンションを探す方もいれば、途中から子どもの通う学校を変えたくないため、同じ学校の学区内で探す方もいます。

・親の実家の近く
子どもが小さいうちはどうしても手がかかるものですが、その手助けとなるのは自分の親（子どもの祖父母）という方も多く、実家のそばにマンションを探す方もたくさんいます。

間取り選びのポイント
子どものいる家庭がマンションを購入するなら、当然、子ども部屋を意識しますが、その間取り選びにもその家庭の考え方が反映されます。

ここでは一つの例を示してみます。

・子どもが小さいうちはリビングが広い間取り
子どもが小さいうちは親と一緒にいる時間が長く、家族のだんらんスペースであるリビングが広く、子ども部屋はそれほど広い必要はないかもしれません。

例えば、夫婦と子ども2人の4人家族なら、リビング広めの3ＬＤＫ。将来は子ども部屋2つと夫婦の部屋という使い方でも、子ども部屋1つに夫の部屋妻の部屋という使い方でも可能です。極端な例では、少し広めの2ＬＤＫでも十分です。

・子どもの成長に合わせてリフォーム
どうしても子どもの成長と共に間取りが合わなくなってきてしまうケースがあります。そうした場合に備えて、リフォームを念頭に入れておくと間取り選びに幅が出てきます。

前述では子どもが小さいうちはリビングの広い間取りを勧めていますが、子どもが大きくなれば、子どものプライバシーなどから個別の部屋が欲しくなり、またリビングよりも各部屋を広くしたいということもあります。

そうしたときはリフォームによって、リビングを少し狭くし、その分各部屋を広くしたり、1部屋増やしたりということもできます。そのためには75㎡程度あれば、各居室は少々小さくなりますが、十分4ＬＤＫにリフォームすることができます。

・子ども部屋はできれば玄関から離れた部屋
間取りは様々ありますが、子ども部屋とする部屋は玄関から離れた部屋を与えるのがいいと言われています。部屋を出てすぐに玄関がある場合、子どもの外出や帰宅に気が付きにくく、子どもとのコミュニケーションが取りにくいということが理由です。
この点は間取りというよりは、子ども部屋をどこにするかという問題なので、参考としてください。

子どもにとって自分の部屋を持つということは自律の第一歩ですが、日本の住宅事情上、なかなか簡単には用意できないという問題もあります。 今後のライフプランを検討し、家族みんなが住みやすいマイホームを目指してください。