マンション購入ガイド

2017.06.27

Question

結婚のタイミングでマンションを購入する2つのメリットとは

もうすぐ結婚するので新居を探しています。このタイミングでマンションを購入という選択肢が出てきたのですが、いろいろと不安なこともあります。結婚のタイミングでマンションを購入しても大丈夫なのでしょうか?

Answer

結婚のタイミングに夫婦で深く話合う機会は、先々のライフプランを見据えることができます。
また、若いうちから資産を残せることは、賃貸とは異なるマンション購入ならではです。

情報提供:不動産コンサルタント 秋津 智幸

「結婚」のタイミングで新居としてマンションを購入する方は少なくありません。結婚とマンション購入、人生の大きな決断を一度に行うとなるといろんな不安もあると思いますが、恐らく一番の不安は資金面ではないでしょうか。
そして他にも生活スタイルに合っているか、更に将来家族が増えたときのことなど様々なものが挙げられます。今日は結婚のタイミングでマンションを購入することについて考えてみましょう。

結婚のタイミングで購入するメリット

夫婦で将来を深く考える機会 結婚のタイミングでマンションを購入することは、不安がある分だけ真剣に将来について夫婦で話合ういい機会になります。

マンションを購入するとなれば、立地や周辺環境、部屋の間取り、頭金や住宅ローンなどを決めるにあたり、
・将来の子どものこと
・資金運用のこと
などをよく相談してしなければなりません。

結婚後、すぐにこういった人生設計を話合うことで先々を見据えた家族の生活を考えることができます。

はやくから資産形成できる
賃貸住宅の場合、毎月の家賃は大家さんの元に入っていくので「ちょっともったいないかも…」と思ったことはありませんか?

マンションを購入した場合、家賃に相当する住宅ローンの支払いはマンションという形で自分の資産として残ることになります。

住宅ローンはよく家賃と比較されますが、目には見えなくてもマンションが自分の資産となる点は、賃貸住宅の家賃とは全く性格が異なります。

また、若い夫婦であれば、マンション購入資金である頭金が少ないこともあり、なかなかマンション購入に踏み切れないこともあるかと思います。
そのようなときには思い切ってご両親に相談してみてはいかがでしょうか。

ご両親等からの住宅購入に関する資金援助には贈与税の特例があり、夫、妻ともにその両親または祖父母から一定額の住宅購入資金援助については非課税または減税されます。

結婚によって夫と妻双方が資金援助を受けることができれば、住宅ローンの借り入れを少なくすることができ、ローンの支払いが減り、毎月の負担が軽減されます。

また、夫婦二人であれば、まだお子様の養育費などの支出がありません。共働きであれば、住宅ローンの支払いをしながらでも貯蓄しやすくなります。

マンション購入時に注意したいポイント

結婚のタイミングでマンションを購入する際、注意したい点や見落としがちなポイントを挙げてみます。

資金計画
不安となる資金計画で最も注意したい点は、毎月の住宅ローン返済額に無理な設定をしないことです。

子どもが生まれたときの養育費や教育資金、病気や怪我などの不測に事態に備える貯蓄も毎月少しずつでもしたいものですね。
そこで、毎月の住宅ローン返済額については、最大でも世帯月収の1/3以内にしておきましょう。理想は夫または妻のいずれか収入の多い方の収入の1/3以内が目安になります。

将来の家族構成
将来子どもを予定しているなら、最初から3部屋ある間取りを選んでおくといいでしょう。

周辺施設
周辺環境については、以下に挙げる生活に欠かせない施設が徒歩で行ける範囲内にあることを確認して選ぶことをオススメします。
・スーパー
・学校
・病院
・銀行

若い夫婦の場合、どうしても学校や病院などお子様を考慮した施設を見逃してしまうこともあるので、注意が必要です。

子どもの養育
子どもが生まれると、小さいうちは手がかかるものです。昨今は保育園の待機児童問題のように、子どもの養育をしながら働くことが難しい時代でもあります。マンションを選ぶ際、保育園が比較的多い市区町村を選ぶなど地域の選択も重要です。

また、通勤が可能なエリアに、夫婦いずれかの実家がある場合、実家のそばにマンションを購入するという選択肢もあります。

マンション購入時の資金

頭金と諸経費
マンションを購入するとなると、最も気になるのは資金面です。
マンションを購入するには、諸費用はまず用意しなければなりません。

頭金と併せて住宅ローンを借りることで、住宅購入資金全額を準備することとなります。

一般的には諸費用は自己資金として準備します。もちろん、この資金については自分たちで貯蓄した資金を充てても、ご親族から援助してもらった資金でも構いません。

[費用]
諸費用とは、マンションを購入する際に必要となる登記費用や契約書に貼る印紙代、銀行などの手数料や新築マンションなら修繕積立一時金などが該当します。
あくまで目安ですが、諸費用は物件価格の5%~6%程度と言われています。

[頭金等の準備が難しい場合]
また、両親からの援助が難しく、頭金を準備することが難しい場合、銀行から住宅ローンとして物件価格全額を借りること(フルローン)も可能です。
ただし、借り入れが増える分だけ返済額が増えるので生活費を圧迫することになります。慎重に検討しましょう。

住宅ローンとして物件価格全額を借りる場合には、購入予算を下げて検討するということも必要です。

住宅ローンの借り入れ
現在、住宅ローンは金利も低く、物件価格全額まで借りることができるほど借りやすくなっています。今のような低い金利がいつまで続くかわからないので、住宅ローンを借りる際には、できるだけ長期の固定金利を利用した方が得策です。

ただし、長期間の固定金利とすると、変動金利に比べて金利が高くなってしまうので、借り入れ可能額が減ってしまうこともあります。
以下の記事では住宅ローンの金利について詳しく取り上げられていますので、ご参考ください。
「住宅ローンの固定金利・変動金利の違いとは?」

また、住宅ローンの借りる際、夫や妻一方だけの収入金額では希望額まで借りることができない場合は、共働きであれば、夫婦の収入を合算して住宅ローンを借りることができます。
ただし、一方が仕事を辞めることになれば、収入が減り支払いが厳しくなることになりますので、決して無理な金額は借りないことが重要です。

住宅ローンの返済
住宅ローンの返済方法では、ボーナス併用は使わず毎月均等返済を選ぶことをオススメします。ボーナスが出なかったとき、ボーナス併用払いは非常につらくなるからです。
住宅ローンの借入金額や返済方法などは信頼できるマンション販売担当者やFPなどの専門家に相談して決めるといいでしょう。

結婚とマイホーム購入は、人生の中でも大きなイベントのひとつです。
いろいろなことを決断するには勇気がいりますが、いずれ購入するのであれば早めに住宅ローンを組むと後々のライフプランも立てやすくなります。
夫婦二人でしっかり話合うようにしましょう。

情報提供:不動産コンサルタント 秋津 智幸

不動産サポートオフィス 代表コンサルタント。公認不動産コンサルティングマスター、宅地建物取引士、ファイナンシャルプランナー(AFP)、2級ファイナンシャル・プランニング技能士。不動産コンサルタントとして、物件の選び方から資金のことまで、住宅購入に関するコンサルティングを行なう。